新型出生前診断(NIPT)を受けるかお考えの方へ

生まれてくる赤ちゃんのために、出生前診断を考えている方は少なくないのではないでしょうか。
とはいえ、病院やクリニックに行って検査を行うことが必要になるため、検査内容・費用・どこが良いのかなど不安なこともたくさんあると思います。

NIPTクリニックガイドでは出生前診断を考えている方のために、NIPTの詳細やおすすめのクリニックなどを紹介しています。
出生前診断を検討中の方はぜひ参考にしてみてください。

出生前診断には2種類ある

妊娠した方にとっては胎内にいる赤ちゃんが健康で生まれて来てくれるか気になるものだと思います。
出生前診断とは胎内にいる赤ちゃんの健康状態をチェックすることができる検査ですが、主に2種類の出生前診断があります。

出生前診断の種類
  • 非確定検査
  • 確定検査

NIPT(新型出生前診断)とはその非確定検査と呼ばれる部類。
ただし、非確定検査は「コンバインド検査」や「母体血清マーカー検査」と呼ばれる検査が主な検査方法となっていましたが、NIPTは血液を調べる検査方法です。

一方、確定検査は「羊水検査」や「絨毛検査」と赤ちゃんや母体に負担が掛かる検査方法。羊水検査は1/300、絨毛検査は1/100の確率で流産や死産になってしまうリスクがあるとされています。

そのため、出生前診断を行う場合はリスクがほとんどないNIPTから始めるのが主流になっているのです。

NIPTとは血液を採取して検査する方法

妊婦さんから血液を採取し、赤ちゃんのDNA断片を調べることで、先天性疾患を持っているかどうかを調べることができます。
※先手性疾患とは染色体異常など生まれてくる前に既に病気や異常を持っている状態のこと。

従来の出生前検査は、母体血清マーカーやコンバインド検査といった検査が用いられていて、先天性疾患への感度は80%前後とされていました。
一方、NIPT(新型出生前診断)は感度が99%と言われており、正確に検査できるのが特徴です。

検査を受ける女性が増加傾向にあり、2014年には日本国内の施設で1万人の妊婦が検査を受けたとされています。

基本的には赤ちゃんの染色体異常のチェックで受けることが殆どですが、父親の判定もできるため出生前親子診断として受けることもできます。

NIPTのメリット部分
  • 事前に先天性疾患の有無を調べることができる
  • 検査の精度が高い
  • 血液で検査を行うため流産や死産のリスクが少ない
  • 妊娠初期(妊娠10週0日以降)から検査を受けることが可能
NIPTのデメリット
  • 検査費用は保険適用外
  • 陽性反応が出た場合の判断が難しい

NIPTには認可の医療機関と無認可の医療機関がある

新型出生前診断を行う施設は「認可医療機関」と「無認可(認可外)医療機関」の2種類に分けられます。
認可施設というのは日本産科婦人科学会や日本医学会が認定した施設のことを呼び、産婦人科医や小児科医が常勤していて、遺伝の専門的なカウンセリングができる施設が認可とされています。
しかし、認可の医療機関は日本にも数が少ないというのが現状です。

また、「無認可」と聞くと不安なイメージをしてしまう方もいるかと思いますが、無認可=安全ではないというわけではありません。
認可外の医療機関であっても国が定める法令や法律はしっかり遵守した上で検査を実施しています。

大きな違いとしては条件面の厳しさ。認可の医療機関は受診できるための条件が厳しくなっているのに対して、認可外の医療機関は柔軟に対応してもらえること。

認可の医療機関は紹介状が無ければカウンセリングをすることもできないこともあるため、実際は認可外の医療機関で出生前診断を受けている妊婦の方が圧倒的に多いんです。

認可、認可外にはそれぞれ特徴があるため、出生前診断の施設選びで悩んでいる人は知っておきましょう。

認可と無認可の違い

認可の医療機関

出生前診断を受ける条件が設けられていて、35歳以上の方が対象になっている。また、紹介状が必要な場合もあり、自分が受けたいと思ってもなかなか検査を受けられない場合もある。
一方、遺伝カウンセリングは充実している。カウンセリング費用は掛かるが、専門家がサポートしてくれるため不安な点があれば相談しやすい。

認可外の医療機関

予約や紹介状が不要なことが殆どで、検査を望んでいる人の要望を聞いてもらいやすいのが特徴。年齢制限もなく誰でも受けられ、土日でも対応してもらえるクリニックが多い。
カウンセリングは充実していないが費用としても認可外の医療機関の方が安く済む場合が多い。

先天性疾患は本来年齢関係なく発症するものです。30代前半や20代であっても発症してしまう可能性があるため、年齢制限がない認可外の医療機関の方が利用しやすいと言えます。

検査の感度には殆ど差はない

ちなみに認可と認可外で検査の感度に誤差は殆どありません。
認可外だから感度が低い、認可だから感度が高いということはなく、どちらでも感度の高い検査を受けられます。

基本的に違うのは年齢制限や紹介状が必要ないといった条件面となります。

NIPTの費用相場は15~20万円

新型出生前診断の費用については、認可の医療機関であっても認可外の医療機関であってもそれほど差はありません。
どちらの場合でも相場は15~20万円となっていて、認可無認可で決まるというよりはクリニック単位で費用が変わってきます。

ただし、認可の医療機関の場合はカウンセリングにも高額な費用が掛かる場合もあります。
認可の医療機関では2回の通院が必要なところ、認可外では1回の通院で済む場合もあり、結果的に認可外の医療機関の方が安くなることが多いです。

また、検査内容をどこまでするのかでも掛かる総額費用が変わります。
NIPTだけなら15~20万円ですが、例えば羊水検査まで行うとなるとさらに8~15万円ほどの費用が掛かります。
仮にNIPTと羊水検査どちらも受診した場合は総額30万円ほどの費用になります。

ただし、認可外施設ではNIPTの検査で陽性反応が出た場合、羊水検査の費用を負担してくれるシステムがあるため、費用負担を大きく軽減してくれます。
一方、認可施設では確定検査に進んだ場合は自己負担となることが殆どです。

新型出生前診断でわかること

NIPTは事前に染色体疾患の有無を調べることができる検査ですが、わかる内容は以下の通りです。

  • ダウン症候群(21トリソミー)
  • パトー症候群(13トリソミー)
  • エドワーズ症候群(18トリソミー)

染色体疾患の約7割が上記のものにあたるそうです。
上記は認可施設・認可外施設共通の基本的な検査内容ですが、認可外のクリニックではさらに、

  • 性染色体異常
  • 性別判定

を行うことができる施設が多いです。
認可の医療機関よりも無認可の医療機関で受診する方が多いのはそのためでもあります。

ちなみに性別判定の検査は、「検査が終わってから性別判定することができることを知った」という検査できることをそもそも知らないケースが多いそうです。

NIPTで陽性反応が出た場合は?

陽性反応が出たからと言って、確実に染色体異常があると確定したわけではありません。
新型出生前診断で陽性反応が出た場合は、次の確定検査に進むかどうかの判断になります。

ただし、確定検査に進むかどうかの選択は家庭内での決定となるため、「生まれてくる赤ちゃんを大事に育てて行こう」と考えた場合は確定検査を受けないという選択をする家庭もあります。
「それでもしっかり検査してもらいたい」という場合は羊水検査や絨毛検査を受診して詳しく調べる流れとなることが一般的です。

認可外のクリニックでは羊水検査や絨毛検査を行う場合費用を負担してくれるところがあるため、そういったシステムを利用して確定検査を行いやすくなります。
ただし全てのクリニックで同じ対応をしてもらえるわけではありません。アフターフォローはクリニックによって様々なので、事前にチェックしておくようにしましょう。

タイトルとURLをコピーしました